^{※本記事には、プロモーションを含みます}

ITエンジニア（情報通信業）の給料（年収）の平均は、381万2千円（2024年のデータ）です。

2026年現在の国内市場では、AIの実装支援やクラウドの高度化に伴い、経験豊富なエンジニアの価値がかつてないほど高まっています。
特に5年以上の実務経験を持つ中堅層は、DX推進の要として全業種から引く手あまたの状態が続いており、給与水準も右肩上がりの傾向にあります。

この記事では、最新のエンジニア年収相場と、さらなる報酬アップを実現するための戦略をご紹介します。

【関連記事】
ITエンジニアが企業に勤めながら年収1000万円を超える方法13選

もくじ

ITエンジニアの給料（年収）の平均値
【職種別】ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い職種
ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い企業とは？
ITエンジニアの給料の上げ方5選
まとめ

ITエンジニアの給料（年収）の平均値

厚生労働省が公表している「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によれば、情報通信業の賃金の平均は、381万2千円となっています。

これには、事務職など非エンジニアも含まれていますが、製造業や小売業・卸売業などの平均と比べて高い金額となっています。

【職種別】ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い職種

「転職サービスdoda」のWebサイト「20～65歳の会社員（サラリーマン）の平均年収は？平均年収ランキング（年齢別・年代別の年収情報）【最新版】」の情報をもとに、ITエンジニアの中で特に平均年収が高い5つの職種をご紹介します。

プロジェクトマネジャー（平均年収：691万円）

ITエンジニアの職種の中で最も平均年収が高いのが「プロジェクトマネジャー」で、691万円となっています。

プロジェクトマネジャーは、システム開発の全工程を統括し、予算、納期、品質に責任を持つ極めて重要な役割を担います。

開発現場で5年程度の経験を積んだ中堅エンジニアにとって、次に目指すべき代表的なキャリアパスの一つといえるでしょう。

この職種の年収がほかに比べて高い水準にある理由は、求められるスキルの幅広さと責任の重さにあります。
技術的な知見はもちろんのこと、チームを牽引するリーダーシップや、顧客との折衝能力、リスク管理能力など、複合的な能力が必要不可欠となります。

特に、大規模な基幹システムの刷新や、グローバル展開を前提としたプロジェクトを完遂した経験を持つマネジャーは、平均値を大きく上回る報酬を得るケースも少なくありません。

ITコンサルタント（平均年収：602万円）

ITエンジニアの職種として2番目に平均年収が高いのが「ITコンサルタント」で602万円となっています。

ITコンサルタントは、企業の経営課題をITの力で解決するための戦略を立案する専門家です。
技術と経営の橋渡し役を担うため、開発実務に精通したエンジニアがその経験を武器に転身するケースが多く見られます。

近年、多くの企業がDXを急務として掲げている影響で、この職種の需要は一段と増加しています。
最新の技術トレンドを理解した上で、それがビジネスにどのような利益をもたらすかを論理的に説明できる人材は、市場において極めて希少な存在となっています。

単なるツールの導入支援にとどまらず、業務フローそのものの見直しや、新しいビジネスモデルの構築にまで踏み込むことが求められるため、高度な論理的思考能力が試されます。

その結果として、専門性の高い知見に対する対価が年収というかたちで反映されています。

IT戦略／システム企画（平均年収：600万円）

ITエンジニアの職種として3番目に平均年収が高いのが「IT戦略／システム企画」で600万円となっています。

企業の内部からIT投資の方向性を決定し、自社のビジネス成長に直結するシステムを構想するのがIT戦略・システム企画の役割です。
主に事業会社の情報システム部門や企画部門に所属し、中長期的な視点でテクノロジーの活用法を検討します。

中堅のエンジニアがこの職種に就く場合、現場での実装経験に基づいた「実現可能性」の判断ができる点が大きな強みとなります。
机上の空論ではない、実効性の高いIT戦略を立てられる人材は、経営層からも厚い信頼を寄せられることでしょう。

不透明な経済状況が続く中、IT投資を効率化しつつ最大の効果を得ようとする企業姿勢は強まっており、戦略策定のプロフェッショナルへの報酬は維持・向上する傾向にあります。

自社の製品やサービスの付加価値を高めるためのシステム企画は、企業の競争力そのものを左右するため、非常にやりがいのある、かつ高待遇が期待できる職務といえます。

データアナリスト／データサイエンティスト（平均年収：576万円）

ITエンジニアの職種として番目に平均年収が高いのが「データアナリスト／データサイエンティスト」で、576万円となっています。

人工知能の活用が一般的になった現在、質の高いデータをいかに抽出し、精度高く分析できるかが企業の命運を分けるようになっています。

かつては一部の先端企業に限られていたデータの活用ですが、現在は製造業や流通業、金融業など、あらゆる分野でその重要性が認識されるようになりました。
このため、統計学や数学的知識に加え、プログラミングスキルを駆使してデータ基盤を構築できる人材への求人は増加傾向にあります。

中堅エンジニアであれば、既存のシステムからデータを効率的に収集する仕組み作りにも長けているため、分析専任者とエンジニアの中間的な役割を果たすことで、さらに独自の市場価値を確立することが可能です。
専門特化した知識を深めるほど、報酬体系もより高水準へと移行していく傾向が見て取れます。

研究開発（平均年収：562万円）

ITエンジニアの職種として番目に平均年収が高いのが「研究開発」で562万円となっています。

研究開発の業務は、数年後、あるいは十年後に普及するであろう技術の種を探し、プロトタイプの作成や検証を繰り返すことが中心となります。

2026年に向けて、量子コンピューティングや次世代通信技術、さらに高度化したロボティクスなど、研究対象となる分野は多岐にわたります。
こうした最先端領域の知識を習得している人材は限られているため、企業側も優秀な研究者を確保するために好条件が提示されています。

開発現場での泥臭い実装経験を持つエンジニアが研究開発に携わることで、理論だけで終わらない「社会実装」を見据えた研究が可能になります。
実用化に近い研究成果を出せる人材は、単なる研究職以上の評価を受けることが多く、その結果、安定した高年収を実現しやすくなっています。

ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い企業とは？

同じ職種であっても、勤め先の企業によって年収は大きく異なります。

ここでは、より高い年収を目指す上で、どういった企業を目指すべきかをご紹介します。

元請け企業

日本のIT業界のピラミッド構造において、顧客から直接、仕事を受注する立場にあるのが「元請け企業」です。
一般的に、大手システム統合会社や、自社でサービスを展開する大手事業会社がこれに該当します。

元請け企業の給与が高い最大の理由は、商流の最上流に位置している点にあります。
システム開発の予算は、顧客から元請け、そこから下請けへと流れるにつれて、各段階で中間手数料が差し引かれる仕組みになっています。
元請け企業は予算を直接、管理する立場にあるため、利益率を高く保つことが可能です。
その結果、従業員の給与原資も潤沢になり、高い年収を提示しやすくなるのです。

元請け企業で働くエンジニアには、要件定義や、全体の設計、プロジェクト全体の進捗管理といった「上流工程」の役割が期待されます。

これらの業務は、ビジネスの成否に直結する責任の重い仕事であるため、市場価値が高く見積もられる傾向にあります。

さらに、大手元請け企業の場合は福利厚生や研修制度も充実しているケースが多く、長期的な視点での昇給スピードも安定しています。
最新技術の導入にも積極的な企業が多く、高度な開発環境に身を置くことで、自身の市場価値をさらに磨き上げることができます。

外資系企業

アメリカなどの海外に本拠地を置く企業の日本法人や、外資系コンサルティングファームなどでは、国内企業とは一線を画す報酬体系が採用されていることが多く、実力次第では若くして大台の年収を手にすることも不可能ではありません。

外資系企業の給与が高い背景には、徹底した「成果主義」と「世界水準の報酬設定」があります。
世界規模で展開する企業は、優秀な人材を世界中で奪い合っています。そのため、日本国内の平均的な相場に合わせるのではなく、グローバルでの競争力を維持するための給与水準を設定しています。
その結果、日本企業の平均を遥かに上回る提示額が並ぶことになるのです。

ただし、高い報酬にはそれ相応の成果が求められます。
年功序列は期待できません。
自身の腕に自信があり、スピーディーに結果を出したいエンジニアにとっては、非常に相性の良い舞台といえるでしょう。

また、外資系企業の特徴として、基本給に加えて「ストックオプション（株式購入権）といったインセンティブ制度が設けられていることも多いです。
企業の成長が自身の資産増加に直結するこの仕組みは、モチベーションを高く保つ要因となります。

一方で、景気変動や業績悪化に伴う人員整理の判断も早いという側面がありますが、経験豊富なエンジニアであれば、万が一の際も次の職場を見つけることは容易であるため、リスクを恐れずに挑戦する価値は十分にあるといえます。

ITエンジニアの給料の上げ方5選

最後に、ITエンジニアが給料を上げようと考えた際におすすめの方法5つをご紹介します。

スキルアップを目指す

最も王道であり、かつ自身の市場価値を長期的に支えるのがスキルアップです。
ただし、中堅以上のエンジニアの場合は、単に新しいプログラミング言語を覚えるだけでは、劇的な昇給にはつながりにくいのが現実です。

重要なのは、現在の技術スタックに「希少性」や「掛け合わせの価値」を加えることです。
たとえば、クラウド基盤の高度な設計能力や、セキュリティに関する深い専門知識を身につけることで、企業からの評価に直結します。
2026年現在は、人工知能を業務にどう組み込むかという実装能力の需要が一段と増しています。

また、技術的な知識に加えて、業務知識（ドメイン知識）を深めることも有効です。
金融や医療、製造など、特定の業界特有の商習慣や法規制を理解しているエンジニアは、現場での指示待ちにならず、自ら最適なシステム像を提案できます。
その結果、替えの効かない人材として、現在の組織内での昇給交渉や賞与査定において有利な立場を築くことが可能になります。

別の職種のエンジニアを目指す

現在の職種での給与に限界を感じている場合、「【職種別】ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い職種」などを参考に、より高い報酬水準が設定されている別の職種へシフトするのもおすすめです。

たとえば、これまでコードを書くことが中心だった開発担当者が、プロジェクト全体を管理する立場や、ITコンサルタントとしての役割を担うようになると、年収のレンジは大きく変わります。
5年程度の開発経験があれば、現場の工数感や技術的な制約を肌感覚で理解しているため、精度の高いプロジェクト管理が可能です。

職種を変えることで一時的に負担は上がりますが、これまでの経験を土台に新しい領域へ足を踏み入れることで、キャリアの幅が広がります。

給与の高い会社へ転職する

最も即効性があり、かつ確実に年収を上げる方法が転職です。
日本国内においても、同じスキルセットを持つエンジニアであっても、会社が変わるだけで年収が100万円以上変動することは決して珍しくありません。

特に、「ITエンジニアの平均の給料（年収）が高い企業とは？」でご紹介したように、商流の下位に位置する企業から、一次請け（元請け）企業や、利益率の高い自社サービスを運営する企業へ移ることで、労働時間は変わらないままに給与だけが大幅に上昇するケースが多く見られます。

自身の適正な市場価値を知るためにも、定期的に外部の評価を確認することは重要です。
自身のこれまでの実績や得意分野を正当に評価してくれる環境を選ぶだけで、生活の質は劇的に改善する可能性があります。

副業を始める

現在の職場を離れることなく、手っ取り早く総収入を増やす方法が副業です。
リモートワークが定着した2026年現在、週に数時間から参加できる開発プロジェクトや、技術顧問としての案件が数多く存在しています。

たとえば、中堅以上のエンジニアであれば、スタートアップ企業の技術支援や、小規模なシステムの設計・開発などを一人で完結させる能力があるため、副業市場でも非常に重宝されます。

本業とは異なる技術スタックに触れる機会にもなり、副業で得た知見を本業に還元するといった相乗効果も期待できるでしょう。

フリーランスを目指す

自身の腕一本で勝負し、報酬を最大化したいのであれば、フリーランスとして独立する道も考えられます。
企業に雇用される形ではなく、個人事業主や法人として直接、契約を結ぶことで、これまでは企業の利益として差し引かれていた分を自身の報酬として受け取ることが可能になります。

中堅以上のエンジニアであれば、現場での開発手法やコミュニケーションの作法が身についているため、フリーランスとしての案件獲得は比較的、容易でしょう。

一方で、税金の手続きや健康保険の支払い、案件が途切れるリスクを自分自身で管理しなければならないという側面もあります。

しかし、自由な働き方と高い報酬を天秤にかけた際、そのメリットを大きく感じるエンジニアは多いようです。

まとめ

ITエンジニアの給料事情は、平均年収381万2千円という数字以上に、個人の戦略によって大きな格差が生じています。
中堅以上のエンジニアにとっては、職種や企業の選択次第で、平均を大きく上回る報酬を手にすることは決して困難なことではありません。

年収を上げるためには、専門性を掛け合わせたスキルアップ、より報酬水準の高い職種や元請け・外資系企業への転身、さらには副業やフリーランスといった多様な働き方の活用が鍵となります。
市場のニーズを的確に捉え、自身の価値が最も高く評価される場所へ身を置くことが、納得のいく報酬を勝ち取るための最短ルートです。

テクノロジーの進化が加速する中、エンジニアの重要性は今後さらに増加していくと予想されます。
自身のキャリアを主体的に設計し、激動の時代を、豊かな待遇とともに歩んでいきましょう。